「アパートの契約の流れについて教えて!」「アパートの契約に必要な書類や入居審査で見られるポイントについて分からない」という方も多いでしょう。
アパートの契約をスムーズに完了させられるかどうかは、事前準備にかかっています。
事前準備を怠ると、書類の準備に時間がかかったり、お金が用意できなかったりします。
そこで今回は、アパートに入居するまでの契約の流れを紹介するとともに、必要な書類や入居審査でチェックされるポイントを紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。
【6STEP】アパートに入居するまでの契約の流れ
初めに、アパートに入居するまでの契約の流れについて紹介します。
アパートに入居するまでには、いくつかのステップに沿って進めていく必要があります。
ここで紹介するアパートに入居するまでの手順は、以下の通りです。
- STEP1:不動産会社へのお問い合わせ
- STEP2:不動産会社担当者と物件の内見
- STEP3:初期費用の確認
- STEP4:申し込み・入居審査
- STEP5:賃貸借契約
- STEP6:入居の準備と鍵の受け取り
1つずつ順番に見ていきましょう。
STEP1:不動産会社へのお問い合わせ
初めに、インターネットを確認し、希望のアパートがあるか確認しましょう。
希望のアパートがある場合、不動産会社に募集内容に記載されている問い合わせを行います。
アパート探しが面倒と感じる場合には、メールや電話などで不動産会社に相談することも可能です。
問い合わせ時に希望条件が確認されることもあるため、しっかりと対応しましょう。
STEP2:不動産会社担当者と物件の内見
良さそうなアパートがある場合、不動産会社担当者と内見を行います。
内見では、室内の様子や共用部を含めた建物全体の状況を確認します。
事前に1つのアパートに絞り込んでいる場合には、採寸も実施しておくと、引っ越しがスムーズに済ませられるでしょう。
また、内見時には周辺環境も確認しておくことが大切です。
周辺にスーパーやコンビニ、医療施設があるかどうかも、住んでからの日常生活に大きな影響を与えます。
STEP3:初期費用の確認
希望のアパートを絞り込めたら、初期費用の確認をしましょう。
初期費用では、敷金や礼金、仲介手数料などがかかります。
アパートによって、初期費用の条件は大きく異なります。
初期費用を抑えたい方は、条件をしっかりと確認しておきましょう。
STEP4:申し込み・入居審査
希望のアパートを契約するためには、入居申し込みや入居審査が必要になります。
入居申し込みには、個人情報を記載した申し込み書が求められます。
家賃保証会社を利用する場合、保証会社への申し込み書も必要です。
入居審査では、本人確認に加え、連帯保証人への連絡が行われることがあります。
そのため、連帯保証人に該当する方にも、事前に連絡が届く旨を伝えておきましょう。
STEP5:賃貸借契約
申し込み・入居審査が無事完了すれば、賃貸借契約を行います。
賃貸借契約で説明される重要事項説明書には、賃貸条件や入居にあたっての注意点などが記載されています。
入居者同士や管理側とのトラブルを回避するための重要な説明となるため、疑問点や不明点がある場合には、都度確認するようにしましょう。
重要事項の説明後、賃貸借契約と重要事項説明書に印鑑を押印します。
STEP6:入居の準備と鍵の受け取り
最後に、不動産会社から鍵を受け取ります。
鍵を受け取るタイミングは、不動産会社によって異なるため、事前に確認しておきましょう。
入居の準備では、引っ越し業者の手配やインフラの手続き、住所変更など、多岐に渡ります。
入居の準備は時間と手間がかかるため、余裕を持ったスケジュールを組みましょう。
アパートの選び方
ここからは、アパートの選び方を紹介します。
アパートを選ぶ際、以下の3つを意識しましょう。
- 住みたいエリアを考える
- 間取りタイプを限定する
- 家賃の予算を明確にする
それぞれ順番に紹介します。
住みたいエリアを考える
アパートを選ぶ際、住みたいエリアを考えましょう。
住みたいエリアは、人それぞれです。
「通勤や通学の利便性が高いエリア」「住環境が優れているエリア」など、重要視するポイントはさまざまでしょう。
そのため、エリアの中でも、どういった内容を重要視するのかによって、おのずと住みたいエリアが明らかになります。
アパートを選ぶ際、まずはどういったエリアに住みたいのかを明らかにしてみましょう。
間取りタイプを限定する
アパートの場合、間取りタイプはワンルームやワンケー、ワンエルディーケーなど、多岐に渡ります。
そのため、間取りタイプを限定しないまま、アパート選びを進めてしまうと、どのアパートを選べばいいのかが分からなくなります。
1人暮らしならワンルームやワンケー、2人ならワンエルディーケー以上などが一般的です。
選べるアパートの選択肢を絞り込むためにも、間取りタイプを限定することをおすすめします。
家賃の予算を明確にする
家賃の予算は、収入の3分の1が目安とされています。
3分の1を超える家賃のアパートを選んでしまうと、生活が圧迫されてしまう可能性が高いです。
そのため、どれくらいの家賃の予算があるのかを明確にしたうえで、アパートを選ぶと入居後も安心して暮らせます。
生活のイメージを明らかにする
生活のイメージを明らかにすることで、アパートの条件を絞り込むことができます。
例えば、自然が欲しい場合であれば、都心部から外れた自然が豊かな地域にあるアパートが選択肢になるでしょう。
このように生活のイメージが明らかであれば、入居後に不満に感じることが少なくなります。
生活のイメージを言語化できない場合には、賃貸物件サイトにある絞り込み機能を使うと、上手く選ぶことができます。
生活のイメージに近づけるためにも、これらの機能を使いこなしましょう。
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アパート契約時に必要な書類
アパート契約時に必要な書類は、以下の通りです。
- 契約者の印鑑
- 契約者の住民票(同居予定者の住民票も必要)
- 契約者の身分証明書
- 契約者の収入証明書(源泉徴収票、確定申告書、納税証明書)
- 連帯保証人の承諾書・収入証明書
- 申込金、契約金
- 通帳、銀行印鑑
- 火災保険加入申込書
- 車検証の写し(駐車場を契約する場合)
アパート契約で必要な書類は、多岐に渡ります。
収入証明書は、発行に時間がかかることもあるため、スケジュールを逆算して、発行してもらうようにしましょう。
アパートによっては、別途で不動産会社から必要書類の指定があるケースがあります。
そのため、事前に不動産会社へ書類の確認を実施しておくことをおすすめします。
アパート契約前の内覧でチェックしておくべきこと
アパートを選ぶ際、不動産会社担当者と内見を行います。
内見を行う際、どのようなポイントを確認すれば良いのか分からない方も多いでしょう。
ここからは、室内編と共用部・周辺環境編で内見時にチェックしておくべきことを紹介します。
室内編
アパートの室内を内見する際、以下の点を確認しておきましょう。
チェックする場所 | チェック時のポイント |
収納スペース | ・収納の広さ ・収納家具を置けるスペースがあるか(収納がない場合) |
コンセント | ・コンセント位置 ・コンセント数 ・家具家電の設置位置に適しているか |
開口部 | ・開口部の開け閉めがスムーズにできるか、 ・家具を置いた際に邪魔にならないか |
テレビ・インターネットの配線 | ・テレビやインターネット機器の位置が問題ないか |
日当たり・風通し | ・近隣の建物が日差しや風を遮っていないか ・時間帯によってどのような日差しが差し込むか |
騒音 | ・室内にどれくらいの音が響くか ・壁や床の薄さがどれくらいか |
水回り | ・各設備が破損していないか ・臭いが付いていないか |
湿気・カビ | ・押し入れや開口部に湿気やカビが付いていないか |
雨漏り | ・床や天井にシミが付いていないか |
これらの内容をしっかりと確認する場合、かなりの時間を要します。
そのため、時間に余裕を持って内見を行うことをおすすめします。
共用部・周辺環境編
アパートの共用部・周辺環境を内見する際、以下の点を確認しておきましょう。
チェックする場所 | チェック時のポイント |
エントランス | ・掲示板の張り紙や注意書きがどのようなものか |
ゴミ置き場 | ・ゴミがきちんと分別されているか |
駐車場 | ・駐車場が何台分設けられているか ・綺麗に整理されているか |
交通機関までの距離 | ・アパートからどれくらいの距離があるか ・実際に歩いてみると何分ぐらいかかるか |
時間帯による変化 | ・朝、昼、夜と時間帯を変えるとどのように変化するか |
周辺施設 | ・スーパーやコンビニ、病院などがアパートからのどれくらいの距離にあるか |
共用部・周辺環境は、確認を忘れがちな箇所でもあります。
共用部・周辺環境を確認しないまま住み始めると、「思ったよりも住みにくい」と感じることもあるため、内見時に紹介した場所を確認しておきましょう。
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アパート契約の入居審査における確認事項
アパートの契約でもっとも鬼門となるのが、入居審査です。
いくら住みたいアパートがあっても、入居審査に落ちてしまうと、住むことができません。
入居審査では、以下の3つが確認されます。
- 家賃の支払い能力
- 人柄
- 職業・年齢
1つずつ順番に見ていきましょう。
家賃の支払い能力
入居審査では、家賃の支払い能力が重要視されます。
なぜなら、家賃の支払い能力がないと、滞納する恐れがあるからです。
滞納は、貸主がもっとも回避したいことでもあります。
一般的に家賃は、収入の3分の1が目安です。
人柄
入居審査では、家賃の支払い能力だけでなく、人柄もチェックされます。
なぜなら、人柄が良いと、入居後にトラブルを起こす可能性が少なくなるからです。
反対に人柄が悪いと、入居者同士でトラブルを起こす可能性が高まります。
トラブルの対応をするのは、大家や管理会社、不動産会社です。
入居後のトラブルは、対応者にとっては大きな負担となるため、トラブルを起こさない人柄を持つ方が入居審査では通りやすくなっています。
職業・年齢
入居審査では、職業や年齢も確認されます。
職業では、会社員かフリーランス、学生かによって、審査のハードルが異なります。
特に、フリーランスの場合、支払い能力の保証がされていないため、入居審査のハードルが高いです。
学生の場合も、保護者が連帯保証人として必要なケースが多いです。
仮に成人していたとしても、支払い能力がない学生の場合には、連帯保証人が求められます。
賃貸借契約における注意点
賃貸借契約には、さまざまな規約が記載されています。
ここからは、賃貸借契約における注意点を以下の順序で紹介します。
- 更新料の有無と金額
- 違約金の有無と金額
- 退去時の事前申告期間
- 設備機器の故障時の対応方法
- アパート特有の制約
それぞれ、1つずつ確認していきましょう。
更新料の有無と金額
更新料とは、賃貸借契約の更新時に発生する費用のことです。
更新料は、アパートによって異なります。
アパートによって「更新料がかからない」「更新料が家賃の1ヶ月半分かかる」など、更新料の有無はさまざまです。
また、更新料がかかるタイミングもアパートによって異なるため、更新料の金額とタイミングは賃貸借契約で確認しておきましょう。
違約金の有無と金額
違約金とは、賃貸借契約の内容に反する行為があった場合にかかる費用のことです。
違約金がかかる反する行為については、契約書や重要事項説明書などに記載されています。
違約金が発生する事象も、アパートによってさまざまです。
予想外の出費を発生させないためにも、違約金が発生する事象を確認しておきましょう。
退去時の事前申告期間
退去時には、貸主に退去の旨を伝える必要があります。
退去の旨を伝えるタイミングは、アパートごとに定められている申告期間に沿っている必要があります。
退去時の事前申告期間は、退去予定の1〜2ヶ月前が一般的です。
ただ、事前申告期間もアパートによって異なるため、注意が必要です。
設備機器の故障時の対応方法
設備機器の故障時の対応方法も、賃貸借契約で確認しておきましょう。
賃貸借契約では、設備機器の故障時に誰が費用を負担するのか、対応方法はどうするのかなどが記載されています。
費用や対応方法などの、責任の所在を明らかにしておかないと、トラブルに発展することがあります。
これらの内容は賃貸借契約でも確認できますが、口頭でも確認しておくことができれば安心です。
アパート特有の制約
賃貸借契約には、アパート特有の制約も記載されています。
アパート特有の制約は、特約事項として賃貸借契約書に記載されていることが多いです。
特約事項には、退去時の修繕費用の負担者や違約金の有無など重要な内容が記載されているため、念入りにチェックしておきましょう。
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アパートの契約までの流れを確認しスムーズに引っ越しを進めよう!
スムーズに引っ越しを済ませるためにも、事前準備が必要です。
実際にアパートの契約は、流れを確認しておくことで、必要な書類等を事前に準備することができます。
これからアパートへの入居を検討されている方は、今回の記事で紹介したアパートの契約の流れを把握し、事前準備を進めましょう。
また、アパートの選び方がよくわからない方も、ぜひ今回の内容を参考にしてみてください。